閉幕した先進国サミットでは球環境ゲテモノ化ガスを2050年までに半減する目標が合意されました。
これまで具体的な数値目標に乗り気でなかった国も渋々ながら賛同しているということであり,まあ,それなりに一歩前進かもしれません。しかし,尻に火がついてるってのに、相変わらずペースがのろのろですね。
大きな問題はこの目標を具体的にどうやって実行するのかということです。
中日新聞は「排出量取引について、国家間だけでなく、国内でも「排出量削減を実現することに役立つ」と明記。議長国として、日本での本格的導入を事実上表明」したと報告しています。
ゲテモノ化ガス排出には税金をかけ、それを減らそうという方法もありますが,排出権の取引が世界の大勢のようです。ここニュー・ジーランドでもセクターごとに排出権取引の導入が今年はじめから始まっています。
排出権取引って、はたしてゲテモノ化ガスを生産する人間どうしのあいだで取引できるものなのでしょうか。取引することで排出削減に役立ち、ゲテモノ化を緩和することにつながるのでしょうか。ゲテモノ化ガスは人間と地球の間でのみ取引が可能であり,人間どうしの間では取引できるものじゃない。そんな気がします。
そこんところを勘違いすると,自分の古くからの友人のように、地球環境にそれなりの関心があるというのに、この期に及んでも、じゃかすか飛行機で世界を飛び回る。シリアス軽目に問いつめると、炭素中和になるように金を払っている。とのことです。カネを払ってチャラ。
これは企業や国でもそうで、ゲテモノ化ガスを排出してもその分カネを払えばいい、途上国かどこか(実はどこでもいいや),その分植樹をしてもらう。それでゲテモノ化ガスを相殺する。実際、自分の生産したゲテモノ化ガスを相殺するだけの植樹がどこでどんな具合で行われているのか,そういうことは知らなくとも,まあ,早い話,カネを余分に払っているからいいだろう。とまあ,それが炭素ニュートラルの基本的な姿勢であり,排出権取引の実態なのです。
そういうのって本末転倒,いかさまである、おかしいんじゃないかと考えた三人のイギリス人が去年暮れcheatneutral.comというサイトを立ち上げました。「ゲテモノ化ガス生産」を「不倫」に置き換えるとそのばかばかしさがよくわかるというのがこのサイトの趣旨で,不倫をしたひとはここへ相応のカネを払えば、相殺できる。ゲテモノ化ガス排出権のようにカネでかたがつけられる。というものです。不倫をカネで相殺しても不倫は減らないように,ゲテモノ化ガス排出権をあっちからこっち、取引してもそれで問題を解決しないんじゃないかと辛辣に批判します。メディアはもちろん、イギリスでは国会の質問でも排出権取引のばかばかしさを鋭く指摘している例として取り上げられました。
cheatneutral.com
こんなお為ごかしでお茶を濁している場合じゃありません(とは言え、不倫やいかさまの方はともかく,ゲテモノ化ガスをどうしてもカネで片付けたい人や企業は,はい,気軽にご相談ください。こちらへカネを振り込んでいただければ喜んで植樹させていただきます)。
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