エコといえば、こういうニュース報道に接すると巷で大はしゃぎするわりに、生態系についてまったくわかっていないなあと感じないわけにはいきません。すべての生態系は基礎となるエネルギーの制約を受けるもので、人類の経済、政治や文化も同様にエネルギー源の制約を受けるということです。人間の生活や経済を律する「見えざる手」は市場ではなくエネルギーなのです。
そういう純粋にエコな視点から見れば、１２月４日のニュースはすでに予想可能なことです。中国の経済成長のエネルギー基盤は石炭です。１８００億トンといわれる埋蔵量の石炭を掘り出し、燃やすことで中国経済は発展してきました。１９５０年には年間１億トンほどの生産、消費でしたが、世界の工場となり、世界経済のエンジンルームになったこのごろでは年間３０億トンの石炭が消費されています。中国の発電の８割は石炭でまかなわれています。世界的に見れば石炭消費の５割は中国です。中国（そして世界）の経済は（中国の）石炭にかかっています。
[caption id="attachment_76" align="aligncenter" width="300" caption="中国の石炭生産と消費"]
[/caption]グラフはtheoildrumより転載
[caption id="attachment_77" align="aligncenter" width="300" caption="中国が世界の石炭消費に占める割合"]
[/caption]グラフはtheoildrumより転載
ウォールストリートジャーナル紙は１１月１６日付けで中国国家エネルギー局（National Energy Administration）の張国宝（Zhang Guobao）局長の発言を引用し、中国政府は次の５カ年計画（２０１１年から２０１５年）で石炭の国内生産に３６から３８億トンの上限を設けることを検討していると報道しました。引用元の新華社通信の記事は見つかりませんでしたが、上限を設ける理由について、WSJは国内の炭坑では年１０％で上昇する石炭需要を賄うことが難しくなっているからだとしています。毎年１０％近い成長を続けてきた中国経済ですが、これからは国内の石炭だけでどうやらまかないきれない、減速せざるを得ない、そういう苦しい台所事情が今回の金融引き締めの裏にあるのです。
BPの世界エネルギー統計によれば、中国の石炭生産は２００９年には３０、５億トンでした。これが年率１０％ずつ伸び続ければ２０１１年には前述の３６億トンに達してしまいそうです。
しかし、年率１０％といえば，７年で倍増することになります。つまり、このままいけば２０１７年頃には現在世界全体で燃やすのと同じ６０億トンの石炭を中国一国で消費することになります。そんな成長率を維持できるわけがない、それが今度の金融引き締め発表の裏にあるのではないでしょうか。ドイツのエネルギーウォッチグループの研究（２００６年）では中国の石炭はすでに分水嶺を超えたと見ています。
[caption id="attachment_82" align="aligncenter" width="300" caption="中国の石炭（２００６年エネルギーウォッチグループの研究）とその後の生産"]
[/caption]しかし、ここ数年の生産はその予想をはるかに上回る勢いで拡大しています。エネルギーウォッチグループの計算よりも埋蔵量が大きい可能性があります。また、石炭だけでなく、ピーク以前にピークの時期を予測する、また、埋蔵量を予測することが如何に難しいことであるのかと言うことも同時にこのことからわかります。
しかし、ここ数年の生産だけを見て、中国の石炭埋蔵量が格段に多いだろうと結論することもできません。それは英国の北海油田の減耗を見てもわかるように、進歩した技術や桁違いの投資をすれば、ピークの時期を先送りすることは可能になります。しかし、その代償はピーク以降の急激な減耗です。
北海油田の２００２年から２００８年にかけての減耗率は年率6.7%です（それに相当する時期の米本土４８州の減耗率は3.9%）。中国が同じように石炭を絞れるだけ絞っているならば、ピーク以後、生産は急にがくんと落ち込むことでしょう。中国を当てにする世界経済への影響は深刻です。
ピークに達していないにしても中国で石炭が不足すれば国内経済、そして世界経済は減速を余儀なくされます。中国は不足分を輸入で補い、経済成長を維持することも考えられます。２００７年までは輸出国だった中国も今では石炭の輸入国です。人民日報によれば、２００９年には国際市場で取引される石炭の１／５にあたる１億２千６百万トンを中国は輸入しています。今年は１月から５月までで、すでに７千万トン近い石炭が輸されています。オーストラリアなどの石炭輸出国にとっては朗報かもしれませんが、石炭の価格上昇は避けられません。そして、オイルピークに続き、石炭価格も上昇すれば、商品価格の上昇に跳ね返ることは間違いありません。数年前にリチャード・ハインバーグが言ったように、オイルピークは「すべてのピーク」を引き起こします。
ハインバーグはデビッド・フリッドリーとの共著で「ネイチャー」誌の１１月１８日号に「廉価な石炭時代の終わり」という記事を発表しています。全文は購読者でないと読むことができませんが、その要約はふたりが関わるポストカーボン研究所のサイトで読むことができます。
オイルピークをかじったことのある人なら、この記事のタイトルは１９９８年にサイエンティフィック・アメリカン誌に掲載され、以後のオイルピーク論争に火を付けることになったキャンベルとラエレールの論文「廉価な石油時代の終わり」を意識していることに気付くでしょう。
石炭はとてつもなく膨大な埋蔵量があり、気候変動がどうだとかこうだとか、炭素隔離の導入があろうがなかろうが、オイルピークの影響で石油が安く手に入らなくなれば、当然そちらにシフトしていくだろうと思われています。石炭火力発電の拡大が可能であり、石炭液化が真剣に論議されるのも、石炭がたくさんあると思われているからです。しかし、それが本当にそんなにたくさんあるのだろうか。廉価な石炭はそれほど残っていないのではないか。著者は問いかけます。
石油と同じで石炭の埋蔵量についても、その質や獲得の難易を計算に入れなければなりません。埋蔵量の数字も、やはり石油同様、疑ってかかるべきなのかもしれません。しかも埋蔵量が巨大であっても、それがそのまま生産量の増加につながるわけではない。例えば、アメリカには２４００億トンの埋蔵があり、現在は年間１０億トンの使用だから少なくとも２００年以上は持つだろう。なんて考えがちです。石油の場合もそうですが、人間というのはより良い品質のものをできるだけ近いところから採掘するものです。石油についてならば、自噴する油田、しかもマーケットに近いところから手をつけるもので、わざわざ最初からオリノコ川沿いの石炭のいとことも呼ばれる低質な油や、海面下何千メートルの海底油田になんか手をつけたりはしません。石炭も同様で、最初に掘り出すのは安くて質がいいものです。たとえこれだけの埋蔵が現実にあったとしても、そのなかには掘り出すに値しないものや、掘り出せないものもあることでしょう。
通常原油がIEAが認めるように２００６年に達したとすれば、ほかのエネルギー源にしわ寄せがいくのは十分に理解できることで、とりあえずは天然ガスと石炭の需要が急増するだろうと予測されています。しかし、このふたつも有限な資源であり、それぞれの生産ピークはそれほど遠いことではないのかもしれません。
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