海軍演習中止？規模縮小？/Japan's navy hit by peak oi.

日本海軍が今年秋に予定されていた演習の規模縮小，「最悪の場合は中止も視野に入れて検討している」ことが報道されています。
この演習は第二次大戦後の１９５４年に海軍が再建されて以来、毎年行われてきたもの。理由は「原油高」だそうです。

「海自最大演習、中止も視野　原油高で海幕長（日経）」

「原油高」といわれると一過性のことのような印象を受けますが，それが軍人（そして軍を統括するはずの「文民」たち！）の時代認識だとしたらお寒い限りです。現在の「原油高」がオイルピーク以降の減耗時代の幕開けの兆候だとしたら，「原油高」は今年だけの問題ではありません。「原油高」は演習をどうするかという問題にとどまりません。アブラ供給はこれからずっと，だらだらといつまでも減少していくとしたら、軍の維持そのものに関わります。軍の人間（そしてそれを統括するはずの「文民」たち！）はまず，これが一過性のことではないことをしっかりと認識し、毎年毎年減少していくアブラ供給（と「原油高」）に備えなければなりません。「戦車や戦闘機の省エネ操縦から風呂の追いだき禁止」（「自衛隊に想定外の“敵”　演習中止も検討（スポニチ）」）なんて次元の付け焼き刃でどうにかなるものではありません。

今回の演習に関する発表は「定例記者会見」で行われたそうですが、出席した「記者」のなかにはピークという世界的な状況を理解する人は一人もいなかったのでしょうか。軍事力というとドンパチ破壊力だけを想像しがちですが、火薬や兵器の製造を含め、近代の軍隊はアブラがなければまったく機能しません。これが減耗の始まりであり，毎年３％の減耗が続いた場合１０年後、２０年後の国防をどうやってまかなうのか。ピーク以後の時代について、軍は研究をしていないのか。国民が知らなければならないのはそういう情報です。

アブラのピークと軍隊については世界最強の米軍の例をいくつかここで取り上げてきました。アメリカ軍はDefense Energy Support Center Fact Book（pdf）によれば一日平均３０万バレル以上のアブラを消費する世界一の石油消費団体です。アメリカがアブラを獲得するために軍事力を使うのは、したがってまったく当然のことなのです。

世界最大の消費者であり、アブラ本位制の守護神としてはこれまた当たり前のことですが、アメリカ軍では２００５年にオイル・ピークに備えた研究が行われています（ピークに関する研究はこれがはじめてではなく、２００２年頃から研究が始まっているという報告もあります）。

それを紹介した際にも触れましたが，この「Energy Trends and Their Implications for U.S. Army Installations」という研究（pdf）の要点を再確認しときます。

●「便利なエネルギー源が安く、ふんだんに使える時代は早急に幕を降ろそうとしている」
オイルピークの見通しについて、政府機関である地質調査庁（USGS）などの楽観的な予測を退け、ピーク・オイル調査学会（ASPO）などの民間機関の予想を採用しています。

●「2003-2005年にかけての石油価格の倍増は異常なことではなく、これからずっと続くことだ。我々の生活水準を維持するため、エネルギー消費はかかせず、軍務の達成にも不可欠だ。しかし、現状の消費をこれからも維持し続けていくことはできない」
世界最大の消費者にとりピークは切実な問題ですが、世界最強の軍事力を持ってしてもどうにもならないと言うことです。

●「現在、アブラに代わりうる代替エネルギーはない」

●この研究は再生可能なエネルギー源についてそれぞれの短所と長所を比較しています。面白いことに原子力については「今のような使い捨てな利用方法では、２０年もしないうちに安価なウランを使い切ってしまうだろう」とウランピークを警告し、その利用に否定的です。むしろ、太陽光や風力の可能性のほうを積極的に評価しています。

総じて，報告書は世界最大の石油消費者であり環境破壊者であるアメリカ軍からは想像できないほど「グリーン」な内容になっています。

まちがっても国防省のような大組織がひとつの報告書で変質することはないでしょう。しかし、燃料効率などおかまいなしにアブラをばんばん燃やして、世界各地に武力を展開することはこれまでのようにやっていけない。安全保障の根本的な再考をしなくてはならない。これまでのやり方はアブラ減耗の時代に通用しない。これまでさんざ放蕩の限りを尽くしてきたからなのか、アメリカ軍のなかにはそれを理解する者もいるということです。

日本軍はどうなのでしょう。軍隊の存在そのものの再考を迫るものであることが理解されているのでしょうか。いつまでも「原油高」などと一過性のことのように言いくるめていられるものではありません。

マスコミを含め，市民社会の側はどうでしょう。どこの国でも軍隊は管理のノウハウと手段を保持しています。軍は突然のオイル・ショックがもたらすかもしれない不測の事態にすばやく対処できる数すくない組織です。もし、ピークのおかげで市民社会、経済や行政が機能不全に陥れば、軍は治安維持というかたちで社会秩序を保てる唯一の組織になるかもしれません。オイル・ピークは民主社会をそんな形で脅かす可能性もあります。民主社会への軍による治安維持介入という事態を避けるためにも、ピークに備えることが重要になります。石油減耗時代に軍隊の役割をどう定義するのか、市民社会は準備を迫られています。

否！/Tanaka-san will not do callisthenics

沖電気の不当解雇に２５年以上反対し、路上闘争を続ける田中哲郎を題材としたドキュメンタリー映画が完成したそうです。




Tanaka-san will not do callisthenicsより


マリー・デロフォスキー監督のこの映画には田中哲郎だけでなく君が代斉唱に従わず、処分を受け闘争を続ける根津公子なども登場し、日本社会のいびつな歪みっぷりが紹介されます。
自分もちょこっとだけ製作を手伝いましたが、「否」と言い続ける人たちには励まされます。

最初の犠牲者/the first casualty of peak oil.

原油価格はしばらくぶりに１２０ドル台に下がり，奇妙な安堵感が広がっています。
しかし、アブラ生産のファンダメンタルはまったく変わっておらず、このまま価格が下がっていくと楽観する理由は何もありません。「砂漠の黄昏」の著者，マット・シモンズはアブラが最高値をつけた頃，これでもまだ安いと発言しています。マスコミや政府はどこにもいない犯人探しに忙しく，だれもこれを警告として、真摯に受け止めていないとも語っています。

注目しなければならないのはむしろ、ここ一週間、十日ほどの間に２０ドル近くも価格が下がったことです。国営イラン石油会社の元副社長でテヘラン大学でイラン史の講師、故アリ・サムサム・バクティアリはピーク以降の最初の３，４年間の特徴は価格の不安定さにあると指摘しました。バクティアリによればアブラ生産は既に去年あたりがピークのはずで、それが正しければこれから２０１０年くらいまで、アブラの価格は急上昇と急降下を続ける，穴だらけのでこぼこ道をいくことになります。そしてこの不確実さは経済の見通しを立てにくくします。

２００６年７月、オーストラリアの上院公聴会に招かれたアリ・サムサム・バクティアリは、ピークが及ぼす最初の影響について、次のように証言しました。

「ピークの最初の犠牲者は航空産業です。航空産業はすでに損失が出ています。ジェット燃料は原油の値上がりの影響を直接受けます。これから航空産業はどうやりくりするのか見当もつきません」（上院議事録より）

２００７年１０月に急逝したバクティアリは世界の原油生産ピークが２００６年から２００７年に訪れると予測しましたが、世界の原油生産はバクティアリが２００３年に発表した予測にぴったり沿うように推移しています。

人間がアブラの力を借り、空を飛べるようになってから１００年ちょっと。格安航空券が氾濫し、ホリデーは海外，ちょっとした出張もヒコーキが当たり前、猫もしゃくしもマイレッジをためる時代です。人間は自らの肩の付け根に翼を獲得したかのように錯覚しています。

しかし，それはあくまでも幻想にすぎません。人間が空を気軽に飛べなくなる日はオイルピーク以後、すぐに訪れます。逼迫するエネルギー事情の影響をもろに受ける航空業界はすでに末期的症状を見せ始めています。すでにばたばたと倒産や営業停止に追い込まれる企業が続出し、まだ生き残る会社も路線縮小に大忙しです。

なかには無料風俗サービスで客を釣ろうなんていう航空会社もあります。ビジネスクラスの客にはシャクハチの無料サービスを提供すると記者会見で発表したのはライアンエアの社長です。ジョークのつもりでしょうが、空を飛ぶはずの航空会社のモラルは落ちるところまで落ちたもので，航空業界の火の車ぶりを示しています。

航空業界の尻にどれほど火がついているかというと，今年４月にはアメリカで３つの航空会社が立て続けに乗客輸送サービスから撤退しています。前年に「世界最良の新航空会社」に選ばれたばかりの香港のオアシス航空（甘泉香港航空）も破産申請しています。翌５月にはアメリカのチャンピオン航空がやはり営業停止に追い込まれています。

営業停止に追い込まれるのは、スカイバスのように薄利多売を狙った新興格安航空会社ばかりでなく、１９７３年からチャーター便を運航するATA，そしてハワイをベースに６１年の歴史を持つ老舗のアロハ航空などもジェット燃料の高騰と過当な価格競争が理由で廃業に追い込まれています。イタリアのフラッグキャリアーであるアリタリア航空も経営難が伝えられています。

音を上げた航空業界は「原油高騰の原因は投機マネー」説にすがりつき，その抑制を求め，「異例の広報活動（時事通信）」を始めました。

「石油価格を安定させる最も手っ取り早い方法は、先物市場での無謀で不公平な投機の抑制だ」。アメリカン航空、ユナイテッド航空など米国の主要航空会社と業界団体はこのほど、「今すぐ石油投機を止めよう＝SOSナウ」というウェブサイトを立ち上げ、エネルギー先物市場での投機抑制策の早期導入を米政府に訴える異例のキャンペーン活動を始めた。

投機マネーの過度な流入は原油価格高騰のひとつの理由には違いありませんが，政府の力を借りてそれを抑制してみたところで、原油価格が１バレル２０ドル前後のおいしいレベルに戻るわけがありません。現在の１／７以下の価格だったのはわずか６年ほど前のことです。

グローバル化経済を支えてきた航空業界はオイル・ピークの最初の犠牲者であり、そのあとには航空業に頼る運送サービス業，観光業や旅行業、遠隔地の市場をあてにする製造業が続きます。ジェット輸送に頼る生鮮野菜なんてのもすっかり先が見えています。

日本では日航が地元の反対にも関わらず，国内地方線の整理にはいっていることを沖縄タイムズが伝えています。沖縄の仲井真知事は「（沖縄は）観光を大きな産業として食べている県なので、いろいろな路線がこういう状況になるとわれわれは生きていけない」と言っています。その通り、航空に依存する産業は観光業だけでなく，これからどんどん状況が厳しくなります。

安いアブラまみれの翼がそろりそろりともがれつつある、そう自覚し、個人も企業も頭を切り替え、新時代への備えをしなければなりません。翼を持たぬ人間が簡単に飛べる時代が異常だったのであり，そんなものがいつまでも続くわけがありません。航空産業や航空機、航空時代はやがて終わります。

これからも航空需要がこれまでのように伸び続けるだろうと考え空港を新設したり拡張したりするのは、まったくもって時代錯誤の狂気の沙汰，資源の無駄使いとしか言えません。飛べることを当てにした企業経営方針は使い物になりません。個人のレベルでも、簡単に海外旅行できる時代はぼちぼち終わることを意識しなければなりません。

飛べなくなるまで飛び続け，イカロスのように失速し墜落するのか。それとも一歩ずつ、地面を目指して意識的に降下していくのか。やがては大地に降り立つわけですが、どちらの過程を選ぶかにより，結果は大きく違ってきます。飛べなくなる前に飛ぶのをやめ、航空機に頼る暮らしをやめるのか、それとも翼がちぎれるまで飛び続けるのか。どちらを選択するのか、まだ、わずかですが時間は残されています。

いかさまな取引／cheatneutral.

閉幕した先進国サミットでは球環境ゲテモノ化ガスを2050年までに半減する目標が合意されました。
これまで具体的な数値目標に乗り気でなかった国も渋々ながら賛同しているということであり，まあ，それなりに一歩前進かもしれません。しかし，尻に火がついてるってのに、相変わらずペースがのろのろですね。

大きな問題はこの目標を具体的にどうやって実行するのかということです。

中日新聞は「排出量取引について、国家間だけでなく、国内でも「排出量削減を実現することに役立つ」と明記。議長国として、日本での本格的導入を事実上表明」したと報告しています。

ゲテモノ化ガス排出には税金をかけ、それを減らそうという方法もありますが，排出権の取引が世界の大勢のようです。ここニュー・ジーランドでもセクターごとに排出権取引の導入が今年はじめから始まっています。

排出権取引って、はたしてゲテモノ化ガスを生産する人間どうしのあいだで取引できるものなのでしょうか。取引することで排出削減に役立ち、ゲテモノ化を緩和することにつながるのでしょうか。ゲテモノ化ガスは人間と地球の間でのみ取引が可能であり，人間どうしの間では取引できるものじゃない。そんな気がします。

そこんところを勘違いすると，自分の古くからの友人のように、地球環境にそれなりの関心があるというのに、この期に及んでも、じゃかすか飛行機で世界を飛び回る。シリアス軽目に問いつめると、炭素中和になるように金を払っている。とのことです。カネを払ってチャラ。

これは企業や国でもそうで、ゲテモノ化ガスを排出してもその分カネを払えばいい、途上国かどこか（実はどこでもいいや），その分植樹をしてもらう。それでゲテモノ化ガスを相殺する。実際、自分の生産したゲテモノ化ガスを相殺するだけの植樹がどこでどんな具合で行われているのか，そういうことは知らなくとも，まあ，早い話，カネを余分に払っているからいいだろう。とまあ，それが炭素ニュートラルの基本的な姿勢であり，排出権取引の実態なのです。

そういうのって本末転倒，いかさまである、おかしいんじゃないかと考えた三人のイギリス人が去年暮れcheatneutral.comというサイトを立ち上げました。「ゲテモノ化ガス生産」を「不倫」に置き換えるとそのばかばかしさがよくわかるというのがこのサイトの趣旨で，不倫をしたひとはここへ相応のカネを払えば、相殺できる。ゲテモノ化ガス排出権のようにカネでかたがつけられる。というものです。不倫をカネで相殺しても不倫は減らないように，ゲテモノ化ガス排出権をあっちからこっち、取引してもそれで問題を解決しないんじゃないかと辛辣に批判します。メディアはもちろん、イギリスでは国会の質問でも排出権取引のばかばかしさを鋭く指摘している例として取り上げられました。



cheatneutral.com

こんなお為ごかしでお茶を濁している場合じゃありません（とは言え、不倫やいかさまの方はともかく，ゲテモノ化ガスをどうしてもカネで片付けたい人や企業は，はい，気軽にご相談ください。こちらへカネを振り込んでいただければ喜んで植樹させていただきます）。

庭を食え/eat the view!

米大統領選挙が近づき、ウエッブ上では就任初日、次期大統領に何をしてほしいか、まず何に取り組んでほしいのか，投票が行われています。イラクからの撤退や温暖化への取り組みなどが上位にくるかなと思ったら，現在一番人気は「ホワイトハウスの芝生を食べられる庭に変えろ」という提案です。



(eat the view!より)

食糧生産は農民と呼ばれる限られた数の人間に任せ，残りの大多数の人間は消費者と呼ばれ商業や工業，サービス業に従事する。そういう構造が近代型社会でした。身の回りを眺めれば、どこの誰が作ったのか、どこからどういう経緯でたどり着いたものやら，皆目見当のつきかねる食べ物だらけです。安いから，手軽だからという理由だけでそういう構造をほったらかしにしたまま、安全を求めても無理というものです。鳥フルや狂牛病，偽装にまがい物、生産者と消費者の距離が伸び，忍び込む余地があるところへは何でも忍び込みます。しかも，そういう構造が可能なのは安いアブラがふんだんにあったからで，これからのアブラ減耗の時代にはとてもかなわなくなります。

オイルピークの核心は食糧問題である、それに気づいた人たちが世界各地で，観賞用の景観を食糧生産の場に変える運動に取り組んでいます。食糧生産，食糧供給を他人まかせにせず，自発的に自らの手に取り戻そうともがいています。

北海道に集まる先進国リーダーたちが食糧問題に本気で取り組むならば，まず，自分たちが生産者になる，ホワイトハウスや永田町の芝生や植え込みを菜園に変えるくらいの覚悟を見せてほしいものです。

でも，指導者にはあんまり期待できないかもしれません。指導者やお上によるトップダウンの変革を呼びかけつつ，底辺から草の根行動を起こしてしまうゲリラ活動も必要です。あなたの庭，あなたの町でも街路樹を果物やナッツの木に変えたり，公園の芝生を食べられる景観に変えることに取り組んでみませんか。減耗時代への備えは早めに取り組めば取り組むほど，楽になりますよ。

リン酸ピーク/peak phosphorus.

北海道で開かれる先進国サミットで食糧問題が主要議題として取り上げられるそうです。具体的にどんなことが討議されるのか知りませんが，昨今の食糧危機の原因は安いアブラに頼る近代的な（大規模／単一作物／集約型）食物生産の行き詰まりによるものであり，それを根本から解体し、小規模で多品種な食糧生産体系を作り出さない限り，どんな策も付け焼き刃になるでしょう。



（世界の人口とアブラ生産変遷／エネルギー・ブレティンより）
もうひとつ、食糧問題を取り上げるなら避けて通れない問題があります。原油ほど華々しく注目されませんが、リン鉱石の値段は今年始めに１トン２００ドルと，昨年比４倍に値上がりしています。食糧生産への影響は原油より直接的です。仮にアブラのピークが何かの理由でこなかったり、何か魔法の力で克服できたにしても、近代的な食糧生産は大きな問題を抱えています。



（世界人口とリン鉱石生産／エネルギー・ブレティンより）
英タイムス紙は６月２３日付けでリン鉱石のピークについて取り上げています。その記事は、オーストラリア人研究者，ダナ・コーデルのリン鉱石はここ３０年くらいの間にピークを迎えるかもしれないという研究を紹介しています。オーストラリアでは３月にジ・オーストラリアン紙で報道され，つい先日，オーストラリアABCラジオでも報道されています。

しかし、リン鉱石はすでにピークを過ぎてしまったという研究もあります。アメリカの原油ピークを１９５６年に予言したマリオン・キング・ハバートの理論に基づく線形化を適用すると、リン鉱石は既に１９８９年にピークを過ぎてしまったとパトリック・デリーとバート・アンダーソンは報告しています。





（リン鉱石の世界生産／エネルギー・ブレティンより）

農業や庭いじり，植物の生育に関わる人ならご存知のように，植物の生育には窒素やカリとともにリン酸が欠かせません。植物全体の生長、特に葉の生長に欠かせない窒素は、アカシアや豆科の植物のように、空気から窒素を取り込み地中に固定する能力を持つ細菌を根に寄生させる植物を育てれば、手に入れることができます。しかし、リン酸は土や水の中に限られた量しか存在しません。近代的工業的な食糧生産はリン酸をリン鉱石に頼ってきました。これがピークを迎え、減耗していけば化学肥料に頼る農業は行き詰まってしまいます。アブラの代替えとしてバイオ燃料用植物の生産もとてもおぼつきません。

そして、リン鉱石のピークが近代的農業に与える影響は化学肥料だけにとどまりません。リン鉱石は化学肥料とともに近代型農業の双璧をなす除草剤、ラウンドアップなどの原料でもあり、原料の値段が高騰するにつれ，ラウンドアップの値段も急騰しています。

食糧不足の解決策、バイオ燃料生産の切り札として遺伝子組み換え作物の導入を叫ぶ声もあります。しかし、モンサント社などが導入に熱心な遺伝子組み換え作物の栽培にはリン鉱石を原料とする除草剤の使用がセットで組み込まれており，それなしでは機能しません。リン鉱石がピークに達し減耗していく時代に遺伝子組み換え作物はどうやって生育できるのか、問わずにはいられません。

しかし、アブラのピークには切り札はありませんが，肥料としてのリン酸には幸いなことに代わりがあります。しかも，それは、つい何十年前まで日本のどこでも普通に広く行われていた農法です。

２０世紀初頭に日本や朝鮮、中国を旅したアメリカの土壌学者，FHキング博士はその著書で東洋に連綿と伝わる農法を絶賛し、その頃アメリカを席巻しつつあった化学肥料をばんばん使う近代型農法との対比で、「四千年も続いた農法」を恒久的な農法（パーマネント・アグリカルチャー）と呼びました。もちろん、キングの著書「東亜四千年の農民（杉本俊朗訳,栗田書店）」はパーマカルチャーの種本のひとつです（もうひとつ、パーマネント・アグリカルチャーを副題とする本には、単年作物ではなく多年生作物を食糧源として見直すことを説くラッセル・スミスの「トゥリー・クロップス（１９２９年）」がある）。

キングが「永続する農法」と呼んで絶賛したのはまさにリン酸を回収し生産に再利用する農法です。それは人糞を肥料として食糧生産に利用することです。すでに前述のコーデルの提言をうけ、スゥエーデンでは人間の尿からリン酸を回収するために，公衆便所の改装が始まったそうです。うちでは貴重な肥料を無駄に水に流していますが，移住２年目のこれから、なんとか回収策を講ずるつもりでいます。

人糞を肥料にすることだけで食糧危機が解決するはずはありませんが，キング博士を経由しパーマカルチャーを生み出す源流のひとつとなったアジアの「恒久的な農法」はサミットで討論に値する策のひとつであることは間違いありません。

IEA見通しと日本のマスコミ/Too knackered.

７月になり国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は原油需給の中期見通しを発表しました。
日本のメディアでもあちこちで報道されています。
どれも原油の需給逼迫が続くこと，これからも原油高が続くという趣旨を伝えています。これらの報道はどれも間違いではありませんが今回の見通しで一番重要な部分が欠落しています。

２００７年以来，中期見通しはOPEC、非OPEC諸国の生産に関しかなり大規模な下方修正をしてきた。これらの見直しが必要になったのは，平均12カ月と推定されるプロジェクトの遅れ、そして世界全体で平均5.2%の減耗(昨年の4%から上昇）のおかげである。 世界の安定生産を保つためには毎年、日産3.5百万バレルの新しい生産が必要になる。

IEAのプレスリリースより。

昨年の予想では４％だった減耗率を今年の発表では５．２％に修正しています。これは日本のような消費国のメディアにとってはとても大きなニュースなはずです。この率はリチャード・ハインバーグなど、ピークに早くから警鐘を鳴らしてきた人たちの提唱する「オイルピーク議定書」の予想する減耗率をはるかに上回ります。こんな率が１４年も続けば生産量は現在の半分に減ってしまいます。

しかも、IEAの報告は生産量について言及しているだけということにも，日本のようなアブラ輸入国のメディアは注視しなければなりません。毎年、「日産3.5百万バレルの新しい生産」がなければ世界の安定生産は維持できない。しかし，アブラ輸入国のメディアが注視しなければならないのは，仮にそれだけの増産が達成されたにしてもそれがすべて国際市場に出回るとは限らないという点です。原油マネーで潤うロシアやサウジなどの産油国では国内消費が増加しており、こんな調子で産油国の経済成長が続けば、アブラが国際市場に出回る量はどんどん減っていきます。

ウォール・ストリート・ジャーナルはIEAが「どんどん悲観的になり、ピーク論者と変わらなくなっている」と伝えています。日本のマスコミはいつになったらピークに気がつくのでしょうか。